教わるための技術5ヶ条(シンプルですが・・・)
1. 表情
表情を変えるだけで教えて貰える量が変わります。興味に満ちあふれた笑顔は極めて重要です。
2. 素直さ
小さなプライドを捨て、素直に「教えてください」と頭を下げることです。
3. 好奇心
何に対しても好奇心をもつことです。興味津々の人には教える側も気持ち良く教えてくれます。
4. 感謝
感謝を大きく表現することです。教えてくれた事を素直に喜んでくれる人にはまた教えたくなるものです。教えたことへの感謝の気持ちは忘れてはなりません。
5. 実行
基本的に教えてもらうだけでは身に付きません。すぐに教えてもらったことを何度も繰り返しトレーニングして身に付けることです。そういう人は教え甲斐のある人と見られます。何度も同じ事を聞いてくる人にはもう教えたくないと感じてしまいます。
厄介者達を集めよ
皆と違うことをしている者にチャンスを与えて彼らの主張やクリエイティビティを証明させよう。時に彼らのやり方が作り方を変える影響力をもっています
完璧はイノベーションの敵である
すべてを完璧な状態にするのではなく、全体のバランスを保つことが作品全体の質を高める
熱い感情や行動を求めよ
イノベーションを生む人は物静かでも、休息することなく何かを追い求める情熱をもっている
真空状態のような雰囲気ではイノベーションは生まれない
プロジェクトに携わっているメンバー全員がいる場所でオープンにディスカッションをする
士気が高いと安上がり
社員の士気に注目することによって、同じ予算でも高い価値を作り出すことが出来る
成功を守るようなことはしない
安全なことをしたり、リスクを避けてばかりでは駄目。不可能を可能にするにはまず不可能を可能にすることが出来ると信じること
インタラクション=イノベーション
人とのインタラクションするきっかけを増やすこともイノベーションの鍵。ピクサーのスタジオはスティーブ・ジョブスのアイデアが盛り込まれており、お手洗いを建物の中心に配置することで人々が出会うきっかけを増やしているのだとか
様々な分野の人が相互学習出来るようにする
スタジオ内に幾つかクラスを設けて、誰でも専門知識が得れるようにしている
悪い繋がりは取り払うこと
表では無難に済ませて裏で陰口を叩いたりしている人はすぐに切ること
お金がフォーカスであってはならない
金稼ぎのために映画を作るのではなく、よい映画をつくるためにお金をつくる
日本は光ファイバー王国だが、サービス開発では米国の「後ろ姿」さえ見えないほど遅れている。米国の通信会社は、光ファイバーへの巨額投資を早く回収しようと、放送、電話、ネットというすべてのサービスを乗せるビジネス戦略を推進している。ケーブルテレビ業界も「脱ケーブルテレビ」を考えるほど技術革新に勢いがついている。こうした競争政策を展開する米政府の敏腕は素晴らしい。
一方、日本政府は映像コンテンツ産業を延命させるため、キー局を中心とする地上波テレビ放送の維持を重視してきた。米国から見ると、日本のテレビ放送業界は既得権益に甘んじた結果か、「技術的な停滞」や「ビジネスの閉鎖性」を招いているように見える。本来であれば、地上波放送に競争を導入すべきなのだろうが、日本はそうした考えに背を向けたままだ。
通信と放送の融合とか共存とか云々言うなら、まず海の向こうで何が起きたかをチャンと歴史的経緯まで含めて理解するべき。元記事をチャンと読んでね。
(via bibendumiwa) (via yaruo)
新エネルギーとして期待されている風力発電所の近くで、頭痛やめまい、不眠などの体調不良を訴える住民が増えている。原因は解明されていないが、風車から出る音が関係していると考えられており、環境省が調査に乗り出した。背景には、風車が人家近くに設置されるケースが増えつつあるという事情もありそうだ。
愛知県田原市の久美原風力発電所から350メートル離れた場所に住む大河剛さん(40)や家族が体に異変を感じたのは07年1月、風車が動き始めてすぐだった。体がしびれ、頭が揺すられるような症状が続いて眠れない。風車から遠く離れると楽になり、家に戻ると苦しくなった。
騒音を測ってもらうと、低周波音で家が振動しているのが分かった。「健康には影響がない」と言われたが、一家はアパートを借り、夜になると避難している。地元では「風車病」と呼ぶ人もいる。
低周波音とは、周波数が100ヘルツ以下の音のことで、人には聞き取りづらい。工場のボイラーや冷暖房機などからも発生するため、以前から近隣住民が体調不良を訴えるケースが報告されていた。
大河さんのような訴えは、田原市のほか、愛媛県伊方町、静岡県東伊豆町、愛知県豊橋市、兵庫県南あわじ市で少なくとも約70人に上る。豊橋市では、別の事業者が稼働させている1基のほかに、中部電力(名古屋市)が13基の新設を打ち出すと「人家に近い」と反対運動が起きた。中電は「低周波音被害に対する安全基準値がなく、住民の理解が得られない」と計画を凍結中だ。
日本で風力発電所の建設が本格的に始まったのは90年代末だが、地球温暖化問題が注目されるにつれて増え、07年度末で1409基に。当初は北海道や東北の海沿いなどだったが、ここ数年は適地が少ないこともあって、人家の近くに建ち始めている。静岡県の伊豆半島に約80基を設置する計画があるほどだ。ある風力発電事業者は「風がよく吹き、住宅のない場所があっても国立公園内だったりして、適地探しが大変だ」と話す。
低周波音問題への社会的な関心の高まりに「低周波音問題対応の手引書」(04年)を作成していた環境省は、豊橋市のケースなどを踏まえて、風車と体調不良の関係をめぐる海外情報の収集を開始。風車の一部で低周波音の測定を始めるなどしているが、大気生活環境室の志々目友博室長は「科学的に未解明で、まだ対策目標値が示せない」と言っている。
1 以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします。 :2007/05/24(木) 22:51:52.53 ID:hBEJgnt70
「ギャ!グッワ!待ってくれ!待ってくれ!」
オヤジは、叫んだ。
「許してくれよ!入れたかっただけなんだから」
「バキッ!ボコッ!」
ケンはかまわず殴り続ける。
「ヒッー!助けてー!助けてー!」
オヤジが悲鳴に近い叫び声をあげた。
「お前みたいな奴がいるからいけないんだ!」
ケンが叫びながら殴り続ける。
「ギャー」
オヤジの血があたりに飛び散った。ケンのコブシも血で染まっている。
「世の中!狂ってんだよ!狂ってんだよ!」
ケンの形相は、もうフツウではなかった。その様子を見ていた、ミクも従業員も言葉を失ってしまっていた。思わずミクが言った。
「店長!それ以上やったら死んじゃう!」
「ガッシ!ボカ!」
ケンには、まったく聞こえていない。オヤジも失神したのか動かなくなった。
「キャー、やめて!」
ミクが叫んだ。
「あっ……はい」
従業員が後ろからケンを押さえた。
・ハードドライブがクラッシュしたら、一晩冷凍庫に置いとくと直る…場合もある。
・DVDやCDの指紋はマウスウォッシュやウォッカで拭くと、安上がり。
・インクのカートリッジが切れたらドライヤーで温めてやると、さらに数ページ刷れる。
・WiFiが隅の部屋まで届かなかったら、ルーターの後ろにアルミのクッキーシートなんかの身近な材料でパラボナアンテナ作って置くと、電波の飛距離が2倍に。つくり方はここ。
・トイレに落とした携帯電話は、直ちにバッテリーを外して、タオルでやさしく拭き、生米の壺に差し込んどくと余分な水を吸い取ってくれて◎。
・車のリモコンキーでドアの鍵が開かない時は「金属部分をあごにつけてアンロックボタンを押す」といい。「脳の液体が良い伝導体となり」(シリコンバレーのエンジニア)頭がアンテナの役割を果すため、鍵単体よりクルマ数台分電波の飛距離が伸びる。
音楽を無料で(時には違法に?)ダウンロードしたとしても、本当に心を動かされれば「ライブも見てみたい!」となるように、楽しい授業を見たら「この先生の授業に参加してみたい、著作を読んでみたい」となるはずですよね。たまたまですが、ずーっと放置していた東京大学のOCWを久しぶりに見ていたら、関心空間の前田邦宏さんがこんなことを仰っていました(実際のビデオはこちらのページにある、Lec.9の部分でご覧いただけます):
僕はピーター・ガブリエルというアーティストが好きなのですが、ある時彼が「海賊版CDがケニアで出回っていますが、いいんですか?」と聞かれたとき、こう答えたそうです。
「いいことを聞いた。ケニアに行ってライブをしよう」
つまり複製が可能な時代には、複製できないものの価値が上がっていくわけです。
インターネットであらゆる知識がやりとりできる時代、「授業」を限られた人しか見ることのできない、一過性のコンテンツにしておくのはまったくバカげたことなのでしょう。積極的に公開して、「ほら、うちの学校にくればこれが生で体験できるんだよ」ということをアピールした方が、得られる価値は大きいに違いありません。
1.信頼のおけるユーザストーリーを入手する。
「私はサービスをこのように使っています」とか「このサービスが好きな理由はこういうことができるからです」など、一般のユーザが具体的にどのように使っているのかというユーザストーリーを入手する取り組みを薦めています。この取り組みを行うことによって、ユーザがなぜこのサービスが好きかということについて語り始め、それに触れた他のユーザがさらに新しいサービスの使い方を見出していくそうです。
2.サイトのトップページにユーザの証言ビデオを紹介する
ユーザの生の声でAlltopがどのように役立っているかを語る証言ビデオをトップページで紹介することを薦めています。ストーリーは具体的でサービスのメリットが明確に分かる内容にする必要があるそうです。
3.投票を通じて人びとを巻き込む
なんらかの方法で人びとに投票させる機会を提供することを薦めています。それによってブロガーが読者を対象にバズをおこすきっかけを与えるそうです。例として、American Expressが行った、各都市のどの歴史的建造物に保全に必要な助成金を与えるかを人びとに投票させたキャンペーンをあげていました。
4.既存ユーザを次の段階にもっていく
既存ユーザの中でもいまだにサービスのメリットについて語らないで、クールな側面のみしか注目していないユーザがいるそうです。サービスを使い続ける期間が長くなればなるほど、メリットを語れるようになるので、それを語れるような機会を与えていくことを推奨しています。
5.社会貢献的な大義を与える
大義を信じる人びとはより積極的に口コミを広げる傾向にあるそうです。例として、一足購入する毎に、貧困の為に裸足で生活をしている子供たちに一足プレゼントする活動をしているTOMS Shoes(http://www.tomsshoes.com/ )の例を紹介していました。このサイトを見れば分かるようにまさにフロントページでバズをおこすためのビデオが使われ、人々に広めていくためのソーシャルメディアテクノロジーを駆使しています。
6.オンライン以外でのバズに耳を傾ける
オンライン上でのバズだけに耳を傾けるのではなく、直接人と会って人々がどのように使っているのか、またどのようなところに不満をもっているのかヒアリングをしていくことを薦めています。
7.ユーザとの対話を続ける
ユーザの中には大変優秀な方々がいるので、そういった人たちと対話を続けることでバズを広げるアイデアが生まれるそうです。
企業がバズをおこす方法|IT企業のPR
(via hustler4life) (via yaruo)
実際に販売中の自著をスキャンされた (スコア:5, 参考になる)
Anonymous Coward : 2009年11月17日 15時17分 (#1673836)
臆病者なのでAnonymous Cowardで書きますが、私はまだ販売中の複数の著書をgoogleにスキャンされました。
著者の立場から今回の件で起きたこと、思ったことを時系列で書きます。
(1)「googleが”絶版”本をオンラインで公開するらしい」と噂に
この時点では「”絶版”本だからいいんじゃね、公開はアメリカ国内に限るらしいし」と肯定的でした。
(2)アメリカ国内で入手困難なものも絶版扱いされるとの情報がひろまる
「おい、それって何?」と疑いの眼差しで情勢を見守っていました。
いまだに「絶版だからいいんじゃないか」という意見をいう人がいますが、
「アメリカ国内で入手困難な本=絶版」ですので、日本国内の本はほとんど”絶版本”です。
(3)上と前後して、アメリカで訴訟+和解のニュース
訴訟の件を聞いたときには「そりゃそうだ、あまりにむちゃだよ、この話は潰れる」と予想。
しかし一転、和解訴訟になったことで目が点に。
(3)出版社(国内)から連絡がとどく
要するに「和解したほうがいいよ、和解に応じると金がもらえるよ。和解に応じないとしてもスキャンされる
可能性は残るし、自分でアメリカで裁判起こさないとならんよ」という手紙orメールが
複数の出版社から届きました。少なくとも国内の大手出版社といわれる会社は和解に応じる対応をしました。
勝手にスキャンしたことに対する抗議もせず、著者の著作権を無視して自身の版権とそれから生まれる
収益に目がくらんだのは確か。
勘違いされることが多いようですが、出版社は出版社の利権である版権をいとも簡単に売り渡しています。
かなり腹が立ったのは言うまでもありません。
(4)和解内容と同意文書を読む
和解内容もでたらめの極致で、いつまでにいくら入金されるか、和解の同意書には明記されていません!
2014年?だったか、かなり先までは”払いません”とだけ明記されていて、いつ払われるのかはまったく
不明な内容です。また、金額も手数料が不明なため実際に入金される金額は不明です。
そして手数料はgoogleと和解団体などで構成する団体に払うことになります。
これってなんのマッチポンプ?
(5)googleに電話
和解文書の内容が理解不明なので何点が質問しましたが、
まず担当者が不在とのことでまったく取り合ってもらえません。
Google「担当はお休みを頂いております」
私「これだけ大騒ぎになっているのに、対応しないんですか」
Google「来週末には戻ります」
私「それって、和解の期限日じゃないですか!質問に答えずに期限まで逃げるつもりですか!」
Google「….」
私「対応窓口を知らせてください」
Google「メールアドレスをお知らせします」
(6)メールでの質問と、技術的にあまりに杜撰な対応に切れる
いくつか質問しましたが、入金時期、および入金の率は文書の通りですと繰り返すのみ。
また、「アメリカ国内だけの公開はどうやって保証するか?海外からでもproxy使えばいくらでもダウンロード可能だ」
については「できる限り対処します」と、まったく技術的な対処のメドがないにもかかわらず
サービス(誰のための?)提供に驀進する模様であることがわかりました。
そもそも、このサービスはアメリカ国内だけの話です。
アメリカ国外からのアクセスは完全に遮断しなければなりません。
が、googleはその対応をまともにやろうとはしていません。だって不可能ですから。
それでもサービス(誰のための?)をごり押しして進めようとしているのはなぜでしょう?
(7)和解訴訟から離脱
あまりにばかばかしいので和解訴訟から離脱しました。
(8)今思うこと
出版の前に音楽業界や映像業界で同じ話がありました。
ネット配信業者、を映画会社や音楽レーベル、JASRACみたいな業界(利権)団体が
リスナーの利便より自分達の利益確保に邁進しました。
しかし、完全に疎外されているのが実際に音楽や映像を作っているミュージシャンやクリエーターたちです。
彼らにまともにお金が払われているのでしょうか。単価が下がってしまったため大物しか喰えない状況に陥っています。
音楽の時は他人事でした。出版ではじめて身に浸みました。
わが身に起こらないと実感できないのは我ながらなんと鈍感だったのだろうと反省しきりです。
著者とて利益がでなければ執筆はできません。著作権や版権は特許と同じく、創造者の利益をまもるための”仕組み”です。
技術の進歩によって仕組みも変えていく必要はありますが、
卵がおいしいからといって卵を全部食べたら、その卵を産むニワトリが育たず、結局卵も食べられなくなってしまいます。
人間には知恵があるので、必ずうまい仕組みを考え出せると思います。
しかしgoogleのやろうとしていることはよい仕組みではありません。支払い期日も支払い金額も明記しないで
勝手にスキャンして公開し、嫌なら文句を言えは公開を止めてやるというのはありえません。
一度ネットに載ってしまえば削除は不可能だからです。
もっと賢い仕組み、googleだけが肥えるのでなく著者の権利が守られて喰える仕組みが必要です。
経営コンサルタントは、売れないものはやめろと言いますが、私は売れないものを作れと言う。例えばスイッチボックス。たいていのメーカーは売れ筋の四種類だけです。うちは六十四種類も作っている。もちろん月産四百万個のうち、四種類以外は合わせても数千個で、大赤字です。しかし、スイッチボックスに関して、我が社は日本一の総合メーカーで、どんなタイプもあることが貴重なんです。ほかには無いから、ユーザーは絶対に喜んでくれます。商売は、そう思わせることが大事。売れ筋の四種類も、うちから買ってくれるようになり、市場占有率は80%になりました。一品一品では赤字でも、トータルでは黒字になる。もっとも、この戦略が社内で理解されるのに二十年かかりました
アメリカで大手も中小も「非常に新聞社の経営状態が悪いのですが、それがなぜなのかということも取材しています。これに関しては、インターネットによって広告収入が奪われて新聞がどんどんだめになっているという報道が多いようですが、実際に個別の事例を取材してみると、新聞社で経営状態が悪くなっているところの多くが、新聞事業自身は利益を出しているにもかかわらず、新聞社を保有している親会社や持ち株会社が多額の債務のために経営が悪化し、その煽りを受けて新聞社までが破綻したり経営に行き詰まっている場合が多いようです。
今アメリカでは中小の新聞社も大新聞も、その多くが新聞経営とは直接関係のない資本家やファンドに保有されている場合が多く、昔ながらの家族経営の新聞社というのは、もういくらも残っていません。そういう企業は相乗効果を狙って新聞社やラジオ局、テレビ局などをどんどん買収し、資本の集中を図ろうとするのですが、その過程で巨額の債務を抱えることになります。そして、その債務を返済するために、非常に高い収益率を要求するようになりますが、今回の不況で広告収入などが落ち込み、要求される収益率が確保できなくなったところが多く、それが結果的に、本来は利益を出している新聞社さえも倒産に追い込んでいるという状況が少なからずあるようです。
一例をあげると、ロサンゼルスタイムズ紙なんかを傘下に抱えるトリビューン社が今回破綻しましたけれども、これなんかはものすごく高い金額で多くの新聞を買い取って多額の債務を抱えている中での倒産です。ニューヨークタイムズもボストングローブっていうボストンの大きな伝統ある新聞を買っているのですが、そのときの債務が未だにすごくたくさん残っていて、ニューヨークタイムズ自体はそんなに悪くなっていないのに、持ち株会社のレベルになると非常に経営が厳しくなったりしていると。ネットも一部の要因ではあると思うのですが、ネットにやられちゃったので新聞が苦しいので規制緩和しろというのは、金儲けに散々走り回った人たちの勝手な言い分という面がなきにしもあらずという感じがします。
民主党政権メディア改革案とアメリカFCCの功罪
2009年11月3日 ビデオニュース・ドットコム
(via breathnoir)
(via kogumarecord) (via lotaki)
(via otsune)